高齢者に対する介護予防の効果

近年、リハビリテーションの範囲は、介護予防やメタボリック対策など、第1次予防へと拡大しています。しかし、従来の理学療法やリハビリテーションは、「第3次予防」として、疾患や障害を有した方が、主な対象でした。このため、理学療法分野では、第1次予防の対象者である、比較的活動的な高齢者への理学療法の効果や評価方法の確立が急務となっています。
国際医療福祉大学では、大学がある栃木県大田原市と協働して、市内在住の高齢者に対する介護予防に取り組むと共に、その効果や評価方法について研究しています。また、得られた研究結果から、大田原市の介護予防運動プログラムや体力指標を作成し、介護予防事業に実際に活用してもらっています。
地元公民館などに出向いて
地域在住のみなさんに体操を指導します
学生も参加して、みなさんの体力測定をします
研究結果から、大田原市独自の
体力指標を作成しました
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平成16〜17年に大田原市が参加した介護予防の厚生労働省モデル事業では、軽度要介護度の地域在住高齢者に対して、特別な器具を使用しない体力向上プログラムを3ヶ月間実施した結果、体力の向上と要介護度の改善が認められました。
厚生労働省モデル事業では
参加者の方の体力測定をし、
個別の運動プログラムを作成しました
厚生労働省モデル事業の内容、結果は、書籍「ザ・体力(アイペック)」第5節「運動療法実践例2 介護予防事業における軽度要介護度高齢者向け運動療法の実践」にまとめてあります。
また、同事業の結果は、大田原市広報でも報告されました。
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学会発表